既に多くの企業が推進を進めるRPA（業務自動化）。
業務を自動化することで、省力化・効率化を実現し、企業の課題を解決する1つの方策として取り上げられています。
しかし、自社で本当に効果を出せるのか、判断がつかないという方もいらっしゃいます。
本記事では、自社にRPAを適応できるか検討するための4つの観点を解説します。

１．自社にRPAを適応できるか検討する
２．対象業務はあるか
３．自動化可能か
４．費用は見合うか
５．どんな体制をつくるか
６．まとめ

１．自社にRPAを適応できるか

働き方改革が推進される近年において、業務自動化による残業時間の短縮、それによって人が付加価値の高い業務へシフトできるRPAの活用は、労働人口の減少という課題を抱える日本企業にとって有効なソリューションと言えます。
しかし、RPAの導入は、あらゆる企業で効果を発揮するとは言えません。
例えば、企業によっては、自動化できる業務があまりないというところもあります。
自社にRPAを適応できるか検討するには、RPA導入における検討項目を把握する必要があります。
本記事では、①対象業務、②自動化、③費用、④体制の4点から、RPAの検討項目を整理します。

２．対象業務はあるか

1つ目の観点は、『対象業務はあるか』です。
自社にRPAを適応できるか検討するために、まずは、自動化することで効果を上げられる業務があるか洗い出してみましょう。
人が時間をかけて行っている作業や、ヒューマンエラーの起こりやすい作業は、RPAの効果が発揮されやすいです。
例えば、Excelで貰ったデータを基幹システムに入力する転記業務をイメージしてください。
データ量が多いほど時間がかかり、人の負担になります。また、作業時間が長引くにつれ、転記ミスの発生に繋がり、作業品質にも影響が表れます。
このような、作業時間やミス発生頻度という観点から対象業務を洗い出してみましょう。
十分な数の対象業務が洗い出せた場合、RPAにより大きな効果を得られると判断できます。
業務自動化のデモはこちらからご確認ください。

図：対象業務例

３．自動化可能か

2つ目の観点は、『自動化可能か』です。
対象業務が見つかった後は、自動化することが可能かを検討します。
RPAは人がパソコンを使って行う操作を自動化することが出来ます。
しかし、現行のRPAは人の判断を必要とする業務を自動化することが出来ません。
処理の流れが定まった、定型業務である必要があります。
また、パソコン上で人が出来る操作は自動化することが出来ますが、そうではない作業は自動化することが出来ません。
例えば、紙の資料からシステムへ情報を転記するためには、紙の資料をデータ化するという手順を踏まないと、
自動化することは出来ません。
RPAに慣れないうちは、自動化可能かどうか判断することが難しいため、RPA製品を提供するベンダーへ相談することをお勧めします。

図：自動化できない業務例

４．費用は見合うかか

3つ目の観点は、『費用は見合うか』です。
対象業務を自動化した際に得られる効果が、費用対効果として適正か確認する必要があります。
費用は、RPA製品の種類、性能によって異なるため、自社の対象業務に合わせて費用を検討しましょう。
下表はRPA製品の比較例になります。

	製品A	製品B
動作環境	PC上で動作する	サーバー上で動作する
処理速度	人の動作より速い	サーバー上で高速動作する
導入難易度	PCがあれば始められる	サーバー設置が必要
ライセンスコスト	約100万円/年　×PC数	約1,000万円/年　×サーバー数

表：RPA製品比較例

５．どんな体制をつくるか

4つ目の観点は、『どんな体制をつくるか』です。
RPAは、製品を導入して終わりではなく、その後、運用が必要なツールです。
業務を自動化した後に業務内容が変化した場合、改修作業が必要になります。
体制の検討を後回しにして、RPAを導入した結果、RPAの運用を上手くこなせず効果を上げられなかったという話も少なくありません。
また、社内でRPAを展開するためには推進体制を整え、旗振り役の存在が必要です。
このようにメンテナンスや推進活動のための体制構築がRPA導入では欠かせないため、導入前からイメージを持っておく必要があります。
お客様の多くは、社内で体制を構築しますが、導入初期はベンダーに協力してもらうことが多いです。
あるいは、RPAの運用・保守をベンダーにすべて任せているというお客様もいます。
自社に合った体制を検討するために、RPA製品を提供するベンダーへ相談することをお勧めします。

６．まとめ

自社にRPAを適応できるか検討するための4つの観点を紹介しました。
対象業務、自動化、費用、体制から、自社にRPAが適応できるか検討しましょう。
まずは業務の洗い出しから始めてみてくださいね。
業務の洗い出し方法を詳しく知りたい方はメールフォームよりお問合せください。
また、対象業務が自動化可能かチェックできる自動化チェックリストをご用意しています。